多治見市美濃焼タイル振興協議会 オフィシャルサイト
2011年6月27日、「笠原美濃焼振興協議会」は「多治見市美濃焼タイル振興協議会」に名称変更になりました。
笠原町は茶碗、美濃焼タイルの町として歴史を重ねてまいりました。
市町合併後、多治見市においても地場産業のひとつに美濃焼タイルが位置づけられました。多治見市のメーカー、商社は、多治見市長以下行政と連携を行い、タイルの振興発展、タイルの需要喚起、PRに努めていきます。
多治見市の地場産業としての美濃焼タイルとして、 よりタイルを中心とした活動を行っていく事を宣言し、「多治見市美濃焼タイル振興協議会」として活動していきます。今後とも美濃焼タイルをよろしくお願い致します。

国際陶磁器フェスティバル美濃’21主催イベントの1つ「未来のタイル・コンペティション」高校・高専部門の「タイルデザイン甲子園」では、皆様の自由な発想による斬新なタイルのデザインを募集します。
特に優れた作品は実際にタイルとして試作し、国際陶磁器フェスティバル美濃’21の会場内で全ての応募作品と共に展示します。
【応募資格】応募時点において、高等学校・高等専門学校等に所属する学生
【応募方法】郵送または持参
【募集期間】令和3年4月1日-5月21日(必着)
【結果発表】6月上旬にホームページに掲載(受賞者へは別途ご連絡します)
【応募先・お問合せ先】
〒507-0801 岐阜県多治見市東町4-2-5
国際陶磁器フェスティバル美濃実行委員会「未来のタイル・コンペティション」係
電話:0572-25-4111 FAX:0572-25-4138
電子メール:info@icfmino.com"
フェスの募集詳細はこちら
https://www.icfmino.com/outline/event/detail.php?id=51
モザイクタイルミュージアムならこちら
https://www.mosaictile-museum.jp/event/tile_competition21/
笠原町は茶碗、美濃焼タイルの町として歴史を重ねてまいりました。
市町合併後、多治見市においても地場産業のひとつに美濃焼タイルが位置づけられました。多治見市のメーカー、商社は、多治見市長以下行政と連携を行い、タイルの振興発展、タイルの需要喚起、PRに努めていきます。
多治見市の地場産業としての美濃焼タイルとして、 よりタイルを中心とした活動を行っていく事を宣言し、「多治見市美濃焼タイル振興協議会」として活動していきます。今後とも美濃焼タイルをよろしくお願い致します。

国際陶磁器フェスティバル美濃’21主催イベントの1つ「未来のタイル・コンペティション」高校・高専部門の「タイルデザイン甲子園」では、皆様の自由な発想による斬新なタイルのデザインを募集します。
特に優れた作品は実際にタイルとして試作し、国際陶磁器フェスティバル美濃’21の会場内で全ての応募作品と共に展示します。
【応募資格】応募時点において、高等学校・高等専門学校等に所属する学生
【応募方法】郵送または持参
【募集期間】令和3年4月1日-5月21日(必着)
【結果発表】6月上旬にホームページに掲載(受賞者へは別途ご連絡します)
【応募先・お問合せ先】
〒507-0801 岐阜県多治見市東町4-2-5
国際陶磁器フェスティバル美濃実行委員会「未来のタイル・コンペティション」係
電話:0572-25-4111 FAX:0572-25-4138
電子メール:info@icfmino.com"
フェスの募集詳細はこちら
https://www.icfmino.com/outline/event/detail.php?id=51
モザイクタイルミュージアムならこちら
https://www.mosaictile-museum.jp/event/tile_competition21/
お知らせ
お知らせ : 多治見市美濃焼タイル振興協議会 結成
【結成】
昭和57年4月26日結組(規約改正S58年4月、H19年4月)
【目的】
美濃焼の振興と発展を図るため必要事項について協議を行い事業を企画し、実施することを目的とする。
【組織】
多治見市美濃焼タイル振興協議会
【構成】
多治見市、笠原町商工会並びに笠原陶磁器工業協同組合、協同組合ケーエスジー、
全国タイル工業組合岐阜県支部、岐阜県窯業原料協同組合、
美濃タイル商業協同組合幹事会
【構成】
組合等の事務局長及び専務
企画運営委員会
【構成】
会長は笠原陶磁器工業協同組合の理事長をもって充てる。
事務局 笠原陶磁器工業協同組合内
〒507-0901 岐阜県多治見市笠原町2105-4
TEL:0572-43-2141 FAX:0572-43-2143
【事業内容】
1.販路拡大のため、展示会見本市等の開催参加に関する事業
2.美濃焼のイメージアップとPRに関する事業
3.製品開発に関する事業
4.市場調査に関する事業
5.その他目的達成に必要な事業